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ネットワークビジネス(MLM)の商品や主催会社の悪い評判への対処法

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ネットワークビジネス(MLM)の商品や主催会社の悪い評判への対処法

ネットワークビジネスの勧誘を受けた時、その主催会社や扱っている商品の評判ってとても気になりますよね。また、すでにネットワークビジネスに取り組んでいるときでも、自分の所属している主催会社や商品の評判もやはり気になるものです。

良い評判であれば気にはなりませんが、悪い評判を見つけてしまった場合、勧誘された人であれば断ることを考えたり、すでに参加している人であれば、マイナスの評判はモチベーションを下げる原因になりますので、辞めることさえ頭をよぎることでしょう。

そこで今回は、ネットワークビジネスの主催会社や商品の悪い評判を見つけてしまった時に、どう対処すればいいのかについて説明しますので、参考にしてください。

評判を信じ込まないこと

何か世の中に情報が出るとそれを鵜呑みにしてしまう人がいますが、そういう人は情報に振り回されて、自分の人生を生きられないタイプの人間です。なぜなら、情報を直接信じることで、「自分の頭でその情報を消化する」ことを放棄し、情報に操られているからです。

それに「評判」というものは客観的な情報ではなく、あくまで個人の主観が反映されていますので、必ずしも事実である保証がありません。突き詰めて言えば、評判は単なる一個人の主観的見解にすぎません。

なので、たとえマイナスの情報を見聞きしても、それをそのまま信じないことが「賢さ」というものです。では、出回った評判をどのように自分の頭で消化すればいいのでしょうか。

情報源を調べる

まず、評判はどこから来たのかを調べます。特に今の時代は昔と違って、個人ベースで情報を発信できますので、色々な情報が氾濫していますので、ますます情報に振り回されないように対処する姿勢が求められます。

個人ベースの情報発信の場合

で、情報があくまで個人ベースのものである場合は、そこから派生した評判はさほど気にする必要はないでしょう。なぜなら、個人ベースの情報やそこから派生する評判は、あくまで主観に基づいたものだからです。つまり、客観的なきちんとした裏付けがあるとは限らないからです。

例えば、だいぶ昔、ある大手ハンバーガーショップはバーガーにミミズを使っているといううわさが出回ったことがありました。

情報を鵜呑みにして信じてしまう人、いわゆる情報弱者はそれを信じて、そのうわさをさらに色んな人に言いふらして拡散したわけです。でも結局その情報はウソだったので、情報を信じた人はバカを見たわけです。

個人レベルの情報発信は数的には無限にありますし、うわさや情報を流す人間のレベルによって情報のレベルもピンからキリまでありますので、気にするだけ時間の無駄です。

なので、あなたが自分の所属する主催会社や商品に関する悪い評判を個人のブログ、SNSやサイトで見つけたとしてもそれをそのまま信じる愚かなことはしないでください。

もっとも、個人で発信している情報が新聞などのメディアから公表された情報に基づいている場合は客観性がありますので、下記に記載するメディア発信の情報に関する判断が求められます。

新聞などメディア発信の情報の場合

情報源が新聞などのメディアである場合は信憑性が高いです。なぜなら、メディアは情報を公にする以上、必ず裏付けをとってからでないとネタにできないからです。

ただ、この場合であってもそれをそのまま鵜呑みにして影響を受ける必要はないです。

情報の影響レベルを考える

例えば、メディアで公表された情報が主催会社の存続に影響するほどの重大内容である場合は、所属する主催会社を変更することまで考えてみてもよいでしょう。

逆に、メディアに出回った情報が主催会社の営業にはさほど影響しないものである場合、たとえ新聞に出たとしても主催会社を変えるほどの選択をする必要はないかもしれません。

では、あなたの主催会社が行政処分を受けた場合、どう対処すべきでしょうか?

主催会社が行政処分を受けた場合

ネットワークビジネスは主として特定商取引法という法律によって規律されていますが、商品について事実と異なる効能を告げて勧誘したり、勧誘を執拗に行った場合、特定商取引法の違反行為として、消費者庁から業務停止命令という行政処分を受けることがあります。

そこで、あなたの所属する主催会社が行政処分を受けて、それが新聞にも掲載され、悪い評判が発生した場合、どのように対処すべきかについて考えてみましょう。

まず事実として受け止める

行政処分が下された場合は完全に事実として受け止めなければなりません。というのも、行政処分は国が行う行政行為ですので事実に基づいた処分だからです(もちろん、行政処分を不服として主催会社はその真意を争うこともできますが)。

次に問題の原因が主催会社側かディストリビューター側にあるかを判断する

この作業は極めて重要です。なぜなら、問題の原因が主催会社側かディストリビューター側にあるかで、問題への対処が180℃違ってくるからです。

原因が主催会社側にある場合

ネットワークビジネスでは商品として健康食品や化粧品が多いわけですが、例えば成分として全く入っていないものを入っていると主催会社側が虚偽記載したり、虚偽の効能を謳った場合など、会社側に問題がある場合は、社会的にも社内的にも信用を失う行為ですので、あなたがその主催会社のディストリビューターで居続けることにはデメリットしかありません。その主催会社を辞めるべきでしょう。

原因がディストリビューター側にある場合

一部のディストリビューターの執拗な勧誘や違反行為によって、主催会社が業務停止処分を下されることがあります。この場合原因は会社ではないので、あなたは会社への信用を失うことはないかもしれません。

問題は業務停止命令の期間です。業務停止命令中は新規勧誘を禁止されるケースがありますので、業務停止の期間が長いほど、あなたは全くリクルートができなくなります。これはあなたがグループを構築していくうえでかなりの損失です。

だってその期間中に何人もリクルートできる可能性もあれば、スーパースター的なダウンラインをリクルートする可能性だってあるわけです。それを失うことは成功のチャンスを失うことと同じなのです。

例えば違反行為の度合いがひどいものであった場合、業務停止で何ヶ月も新規勧誘を禁止される場合があります。この場合、あなたは新規メンバーをリクルートすることが全くできなくなりますので、例えば10カ月間の業務停止命令の場合は10カ月間も何もできないわけです。

その意味で、問題の原因が会社にはなくても、業務停止命令期間が長すぎる場合は、別の主催会社に移るのもありでしょう。

自分で情報収集して判断する方法

では、主催会社への悪い評判があるにもかかわらず、その主催会社のディストリビューターを継続すべきかどうか判断できない場合はどうしたらよいでしょうか?そのためには、以下に述べる方法で少しでも多くの情報を集めて、自分なりに判断できるようにしてください。

当事者に聞く

的確な判断を下すには、情報を握っている当事者に聞く方法がベストです。その方法は2つあります。

主催会社のホームページをチェックする

大きな問題が生じた場合の主催会社の対応の仕方で、その会社が信用に足るかどうかが見て取れます。例えば、行政処分を受けてからすぐに会社としての対応をホームページ上で公開し、社会に対してもディストリビューターに対しても誠実な内容のものであれば、その主催会社は信用できるかもしれません。

一方、大きな問題を出したにもかかわらず、その対応を全く公表しようとしない場合は、マイナスの情報を隠蔽する体質の会社かもしれませんので要注意でしょう。

主催会社に直接問い合わせる

問題が生じた場合、主催会社に直接問い合わせるのも有効な情報収集の一つです。もし、あなたの問い合わせに対して真摯に対応する会社であれば、信用できる余地があります。

しかし、会社のネガティブな出来事への問い合わせに対して、全く取り合ってもらえなかったり、不誠実な対応をされた場合は要注意です。

アップラインに質問する

主催会社に問い合わせることに加えて、あなたのアップラインに質問するのも重要な情報収集です。他のメンバーからも同じように聞かれているかもしれないと思って、アップラインへの質問を遠慮する必要はないです。なぜなら、その質問にあなたの将来がかかっているのですから。

もちろん、アップラインは何も情報を入手していないことだってあると思いますが、質問するにこしたことはありません。それに、何も情報を持っていなくても、アップラインなりの見解を聞いておくのも参考になるはずです。

部外者には聞かないこと

ここで言う部外者とは、あなたの家族、友人などあなたの近くにいる人のことです。そういう人たちに聞いても何も知らないので、「辞めた方が良い」と言われるのが明らかだからです。つまり、何も参考になる情報はもらえないということです。だから、部外者には聞かないことが賢明です。

まとめ

重要なのは情報に左右されることから自分を解放して、まずは情報を集めて、最終的に自分でジャッジするということです。この姿勢は、何もネットワークビジネスの評判だけでなく、あなたの人生のあらゆる局面において必要なことです。自分の人生を自分でコントロールしていくには、自分で納得のいく判断を下していくことです。

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